契約中のホスティングサービスにおいて提供終了が予定され、後継サービスの提示もなかったことから、安定運用が可能な別サービスへの移行が必要となりました。

そのため業務への影響を最小限に抑えつつ、安全かつ確実な移行を希望されておりました。

異なる仕様間での移行や、移行元サーバーの制限によりIMAPを利用したメールボックスコピーが行えないなど制約があるなかでの移行となりましたが、あらかじめ両サービスの仕様差分を詳細に洗い出し、「できること／できないこと」を明確化し運用に影響する項目については事前にお客さまと合意形成を行いました。

また、業務への影響を考慮し事前にDNSのキャッシュ（TTL）をコントロール可能な構成に変更し、メールが新旧両サーバーに分散する期間を最小限に抑えました。